働きがいのある会社ランキング100社

「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work Institute Japan（以下、GPTW Japan）は2月12日、2025年版のランキングベスト100を発表しました。
「働きがいのある会社」調査は、Great Place To Work®（以下、GPTW）が実施する世界最大規模の働きがい調査（約150ヶ国・１万社超が参加、日本における2025年版の調査参加企業数は657社）で、アンケート項目と評価基準は各国共通です。
GPTW Japanでは、従業員と経営層との信頼などを構成する５つの働きがい要素を測定する国際的な評価基準に基づくランキングを毎年発表しており、今年の企業規模ごとのトップは、DHL Express（大規模部門）、アチーブメント（中規模部門）、あつまる （小規模部門）となりました。
ランキングの詳細は、こちらをご覧ください。

「働きがい」とは？

　GPTWは、「働きがいのある会社」とは「働きやすさ」と「やりがい」の両方がかね備わった組織であるとしています。
　「働きやすさ」は、快適に働き続けるための労働条件や報酬など目に見えやすいものですが、「やりがい」は、仕事に対するやる気やモチベーションなど目にみえにくいものです。仕事に対するモチベーション理論の一つである「ハーズバーグの二要因理論」に当てはめると、「働きやすさ」は衛生要因に関連し、「やりがい」は動機付け要因に関連します。
※衛生要因とは、整っていないと不満につながるもので、例えば、会社の方針と管理監督、仕事上の対人関係、作業環境、身分、安全保障、給与などです。一方、動機づけ要因は、あればあるほどやる気やモチベーションにつながるもので、例えば、達成、承認、仕事そのもの、責任、昇進、成長の可能性などがあげられます。

「働きがいのある会社」の定義と調査

　GPTWでは、「働きがいのある会社」を、立場、仕事、働く場所に関係なく、あらゆる従業員が会社やリーダーを信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社であると定義づけし、「働きがいのある会社」には５つの重要な要素があるとしています。従業員とリーダーとの間にある信頼を構成する「信用」「尊重」「公正」に加え、従業員と仕事の関係性を表す「誇り」、従業員とチームの関係性を表す「連帯感」の５つです。
　「働きがいのある会社」調査は、５つの要素に基づく60問の選択式設問や2問の自由記述式設問に、従業員などが無記名で回答する「働く人へのアンケート」に基づいて「働きがいスコア」を数値化し、平均スコアが一定水準を超えた企業を「働きがい認定企業」として発表します。さらに企業文化や方針、人事施策などを尋ねる「会社へのアンケート」の結果をあわせて総合的に判断し、特に働きがいの水準が高い上位100社を「働きがいのある会社」ランキングとして発表しています。

2025年版調査結果の特徴

　日本における2025年版「働きがいのある会社ランキング全体傾向レポート」から、調査参加企業の特徴をいくつか取り上げてご紹介します。

①女性管理職比率
　認定企業における女性管理職比率は、「大規模」は18％、「中規模」は20％、「小規模」は30％となり、全産業の事業所における課長相当職以上の管理職に占める女性割合10.9％（帝国データバンク「女性登用に対する企業の意識調査（2024年）」を大きく上回る結果となりました。

②副業を認める企業の割合
　認定企業では、「大規模」は89%、「中規模」は66％、「小規模」は68％と、多くの企業で副業を認めている実態が明らかになりました。また、副業を認めている目的は、規模別に次のとおりです。
【大規模】「モチベーションアップの手段として」（50％）、「社内イノベーションの活性化のため」（43％）
【中規模】「社内イノベーションの活性化のため」（37％）、「モチベーションアップの手段として」（35％）
※大規模や小規模と異なり、「収入源による給与補填のため」、「他社との採用優位性の１つとして」　　も15％を超えている
【小規模】「社内イノベーションの活性化のため」（39％）、「モチベーションアップの手段として」（39％）

③人的資本開示の取組み
　2023年版調査と比べて、大規模・中規模・小規模すべてにおいて、人的資本開示の取組み企業が増えています。また、中規模・小規模における伸び率は大規模より高い結果となっており、中小企業であっても自主的な開示が推奨されていることからか、法的に求められる企業に限らず、中小規模においても取り組む企業が増えている結果が表れていると言えます。
【大規模】2023年：71％⇒2025年：77％
【中規模】2023年：27％⇒2025年：36％
【小規模】2023年：24％⇒2025年：32％

この記事を書いたのは・・・

社会保険労務士法人エスネットワークス
特定社会保険労務士M・K

事業会社での人事労務キャリアを活かし、クライアントの労務顧問を務めている。労働法をめぐる人と組織に焦点を当てる「生きた法」の実践をモットーとし、社会保険労務士の立場からセミナーや講演を通して、企業に“予防労務”の重要性を呼び掛けている。日本産業保健法学会会員。